製品紹介 > ビル管(空気環境)セット
ビル管(空気環境)セット  

概要

「建築物に於ける衛生的環境の確保に関する法律(ビル管法)」の中で「室内環境衛生管理基準(建築物環境衛生基準)」が設定されています。これにより、定期的な測定及び記録が義務づけられ、該当する3,000u以上の建築物には、所定の測定器が必要とされています。また、「労働安全衛生法(事務所衛生基準規則)」で、事務所の大きさに関係なく同様の義務づけがされております。
2ヵ月以内に1回の測定、ホルムアルデヒドについては、建物の新築他大規模な変更後使用を開始した時点から直近の6/1〜9/30の間に行います。

測定項目 管理基準値
気流 0.5m/s以下 (0.2m/s以上の気流を計測)
浮遊粉塵 空気1m3中に0.15mg以下

温度

17〜28℃
(冷房時には外気温との差を著しくしないこと)
相対湿度 40〜70%
一酸化炭素 10ppm以下 (特別の場合20ppm以下)
二酸化炭素 1,000ppm以下
遊離残留塩素* 0.1mg/以上
(結合残留塩素の場合0.4mg/以上)
プールの場合遊離残留塩素は0.4mg/以上
総残留塩素は1.0mg/以上です。
ホルムアルデヒド 空気1m3中に0.1mg以下(0.08ppm以下)
その他
(ワゴン)
測定位置は床上75cm以上120cm以下と規定しています。

*残留塩素とは水中に溶存する遊離残留塩素と結合残留塩素のことです。

遊離残留塩素
  水道水の消毒には塩素が使用されます。塩素剤は水と反応して次亜塩素酸等になります。

この次亜塩素酸(HCO)とその塩類を遊離残留塩素といいます。HCOは弱酸で液のpH値によりイオン化します。

pH4では有効塩素のほとんど全部がとして存在し、pH7より上ではが増加しpH10ではすべてがイオン化します。

総残留塩素
  遊離残留塩素にヨウ化カリウムを加えると総残留塩素が測定できます。

結合残留塩素
  遊離残留塩素が窒素化合物と反応してできたクロラミン態の有効塩素などを言います。
結合残留塩素=総残留塩素−遊離残留塩素

消毒作用は遊離残留塩素の方が強く働きます。

ビル管セット例 価格(税抜)
(1)風速計 DP70-A
価格 \130,000

(2)デジタル粉塵計 LD-5R
価格 \270,000  
\23,500 (較正料)

(3)アスマン通風乾湿計 SY-1D
価格 \155,000

(4)残留塩素計
標準比色板 0.05 0.1 0.2 0.3 0.4 0.5 0.6 0.8 1.0 1.3 1.5 2.0mg/
寸法・質量 92×172×52mm(ケース)・0.3kg
価格本体
 粉体試薬
 (DPD法用)
 100回分
 500回分
 ヨウ化
カリウム
\12,100(試薬100回分付)
 
 
\1,800
\6,800
\2,500
 
 
 (20g)
 角形試験管
\3,000(3本)

(5)ガス検知器AP-20と検知管
価格 \20,000
検知管 CO(106SC)   CO2(126SF)
測定範囲 1〜50ppm  100〜4,000ppm
価格 \2,000
 (10本)
\2,000
 (10本)

(6)ワゴン
価格 \85,000











デジタル粉塵計 LD-5R
測定範囲 0.001〜10.000mg/m3(オートレンジ)
測定精度 校正粒子に対して±10%
感度 1CPM=0.001mg/m3
測定原理 光散乱方式
光源 レーザダイオード
測定時間 標準は1min
6、10、30s、1、2、3、5、10min
外部出力 DC0〜1V、USB、パルス出力
電源 単三形乾電池×6、ACアダプタ
寸法・質量 184×68×109.5mm・1.1kg
価格(税抜)
 本体
 較正料

\270,000
\23,500(非課税)
(公財)日本建築衛生管理教育センターにて

水道水用残留塩素計 RC-31P

採水、投込み用  RC-31P-F
給水栓用(写真) RC-31P-Q
測定範囲 0〜2.00mg/(遊離残留塩素)、0〜45℃
繰り返し性 ±0.05mg/ (at 25℃)、±0.5℃
測定方式 ポーラログラフ方式
試料水条件 0〜45℃、8mS/m以上、5.8〜8.0pH
電極 採水、投込み用 FCL-221CA
給水栓用 CLS-221AA
電源 単三形乾電池×2、ACアダプタ(別売)
寸法・質量 本体68×173×35mm・0.28kg
電極のコード長は1m
価格(税抜) \98,000